夕方、スマートフォンを眺めながら、ふと「どこかに寄付をしてみようかな」と思う瞬間があります。
ニュースで目にした子どもの貧困や災害支援、気候変動の話題が胸に残り、少しでも何か役に立ちたいと感じたからかもしれません。
翌日、ふるさと納税のサイトを覗いてみると、返礼品の魅力や控除制度のわかりやすさに驚きます。
「寄付」なのに特産品も届く。制度として賢く使える。
こうして、「寄付をした」という感覚と、「返礼品を受け取った」という満足の両方を手にする人も多いのではないでしょうか。
しかしその一方で、あなたのその一歩が、どれほど社会課題の解決に使われているのか。
あるいは、返礼品競争のような“消費の延長”になっていないか。
寄付市場が急拡大するいまこそ、静かに問いかける必要があります。
人生の終わりを意識したとき、多くの人が自らの生きた証をどのように残すかを考えます。
家族への愛情、築き上げてきた財産、そして社会への感謝。それらの想いを、ただ消えゆくものとしてではなく、未来を照らす希望の光として託すことができたなら、それはどれほど素晴らしいことでしょうか。
かつて「寄付」といえば、街頭募金やイベント会場での募金箱が主流でした。しかし今、スマートフォンひとつで1円から寄付できる時代が到来しています。
“【小口寄付・クラウドファンディング最前線】デジタル時代の新しい寄付の形” の続きを読む寄付という行為は、見返りを求めず誰かのためにお金を差し出す、純粋な善意の表れだといえます。けれども、世の中には「思っていたのと違った」「こんなつもりじゃなかった」と、寄付の後に後悔を抱く人も少なくありません。
実際、2022年に社会を揺るがした旧統一教会の問題では、数千万円規模の献金が返金されたケースが報道され、大きな反響を呼びました。
また、自治体が呼びかけた寄付が目的を果たさずに宙に浮き、「返してほしい」と訴える声が上がった例も存在します。
医療は誰もが必要とするサービスですが、その質や範囲は資金や設備に大きく依存します。
日本では、医療機関が運営資金を診療報酬や公的支援だけに頼るケースが多い一方で、先進医療の開発や特殊な治療環境の整備には追加の資金が不可欠だと言われています。世界に目を向けても、十分な医療を受けられず命を落とす人々が多数存在します。
